中共の大学で米国製科学計算ソフトが使用不可となる

中共のハルビン工業大学とハルビン工程大学の学生らが、米国の数値解析ソフトウェア「マトラボ(MATLAB)」にログインできなくなっている、という。

マトラボは米国のMathWorks社が開発している数値解析ソフトウェアで、2019年時点でMATLABのユーザー数は400万人を超えており、100,000 以上の企業・政府・大学で、工学・理学・経済学など幅広い分野に利用されている。MATLABは、MATrix LABoratoryを略したものであり、行列計算、ベクトル演算、グラフ化や3次元表示などの豊富なライブラリを持った、インタプリタ形式の高性能なテクニカルコンピューティング言語、環境としての機能を持つ。

対応OSとしてはwindows、macOS、Linux、iOS、Androidというから、事実上全てのパソコンとタブレットコンピューターで使用できる事になる。

そして何故に中共の大学で使用できなくなったかと言えば、当然ながらこれらの大学が米国政府の制裁リストに入れられたことで、MathWorks社がこれに従ったためだ。

それで使用禁止となった大学では一切の科学技術計算が出来なくなり、米国以外のアプリケーションに変更するとすれば、膨大な計算プログラムを多言語に変換するという作業が必要となる。それでこれらの大学では少なくとも今後数年間は研究成果が出せなくなるという。

今回報道されている大学は上記の２校だが、他の大学はどうなのだろうか？

実はマイクロソフトでは最近、ソフトウェアの使用契約を変更し、これを9月1日より実施するが、その中で公権力などの指示がある場合は当該ソフトウェアを無効にすることができる、という一節があり、これは合法的にソフトウェアの使用禁止が出来る準備だと見られている。

マトラボは科学計算のみだが、それでも使用禁止で多大な影響が出るが、これがマイクロソフトの各種アプリケーションなら、殆どの学校や企業、政府機関すら使っているオフィスシリーズとか、挙句のはてにはWindowsそのものまでが使用禁止となったらば、電源を入れてもコンピューターは只の箱状態となり、これこそ中共の全てが止まってしまう。

中共は米国がまさかここまでやるとは想像していなかったのだろう。

米国は多少の痛手があっても突き進むであろうし、勿論日本も中国ビジネスが吹っ飛んだら困る企業は多いだろうが、まあ、これはリスクの過大な中国事業に深入りし過ぎた経営者の責任でもある。

ところで、中共でEV用新世代バッテリーを共同開発するというトヨタ自動車は一体どうなるのだろうか？下手をすれば世界のトヨタも遂に終わるときが来‥‥とか‥‥？