ＥＶ推進の欧州が政策変更か？ 中共の詐欺には付き合えねぇ

中共の策略とネオコンの環境詐欺による自動車のEV化の波は、このところ一気に頓挫の兆候が見え始めた。

その一つとして、BEV化推進へと邁進していた欧州が、このところ方針を変えだした事だ。欧州の自動車大国ドイツは７月、2035年までのEU全新車ゼロエミッション化への反対を表明した。
⇒ドイツ産業界、2035年までのEU全新車ゼロエミッション化への反対堅持

そしてドイツの経済大臣は電気自動車補助金を段階的に減らしていき、最終的には全廃するとも表明している。

また英国は2011年からEV化奨励のために施行されてきた1500ポンド(約25万円)のプラグインカー補助金(PiCG)を突如として終了した。
⇒予告なく打ち切り　英政府　EV購入補助金、即時廃止を発表　販売への影響は

まあ、これ以外でもこのところ世界的にEV化が頓挫の様相を呈している。その理由は中共の策略がバレてきた事だ。中国のEV化は世界で最も進んでいるが、これは勿論、自国でまともなエンジンを製造できない事から、エンジンの無いEVなら何とかなる、という企みからだ。

実際に世界で生産されいるEVは、その殆どが中国車だ。これについては試乗記本篇の日記
⇒2022/7/10 (Sun) EV/PHEV全世界販売台数
にて。

その一部を下記に転載すると

何やら得体の知れない新興メーカー目白押しだ。

そしてBEVといえば、その車両価格の半分以上がバッテリーが占めているが、そのバッテリーにはレアアースが必要とななる。しかしこれらは産出地が偏っている。バッテリーに必要な４大レアアースの主な産出地は
・リチウム：オーストラリア、チリ、中国
・ニッケル：インドネシア、フィリッピン、ロシア
・マンガン：中国、オーストラリア
・コバルト：コンゴ

オーストラリアを除けば、何やらヤバい第三世界であり、欧米先進国としては、これらの国が力を持つ事は避けよう、と思うのも当然だ。

そして、自動車用バッテリーメーカーも中国がトップでこれに韓国が続くという、これまた欧米のカーメーカーとしては面白くないところだ。

しかも、ウクライナ紛争でロシアからの天然ガス供給が不足して、国民にも電力の削減を訴えている欧州が、現状では石油で賄っている自動車のエナルギーを態々電気にするというバカバカしさも、EV化の勢いが止まる原因となっている。

中国国内については、ガラクタEVを作り続けて勝手にコケても関係無いが、それに乗って危ないところだった欧州、特にドイツがこれに気付き、結局梯子を外されて一番馬鹿を見るのは‥‥。

勿論、お隣さんだった(笑

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