南北朝鮮の収入源 日本のパチンコの没落に韓国も危機感を感じている

日本のパチンコ業界では、パチンコ店の経営者の多くが帰化人・在日を問わず韓国・朝鮮系(以下韓国系と表現)といわれている。

ところで日本各地、取り分け都市部で駅前の一等地にパチンコ店が多いのも不思議な現象だ。しかしよく見るとパチンコ店以外にも風俗関係も多く、勿論これらは韓国系だが、しかし何故に彼らはこれ程迄に一等地を所有しているのだろうか？

その一つは、空襲により焼け野原となった駅前一等地の所有者になりすます、いわゆる「背乗り」だ。この場合は所有者だった日本人に成りすますために表向きは日本人であり帰化人でも無い。

そしてもう一つは一等地に目を付けた在日が手段を選ばず自らの所有にしてしまった事だろう。本物の日本人はそんな事は考えもせずに国の復興に命をかけていた時代なのに、この辺の感覚の違いは何ともしがたい。

そんな訳で、パチンコ業界の膨大な利益は、北朝鮮に送金されて大いなる資金源となっていたのは公然の秘密だから、多くの読者もご存知だろう。

そのパチンコ業界が落ち目となっているのも既に指摘されているところだ。これについては韓国のマスコミも憂いていて、朝鮮日報でも没落の状況を以下のようにまとめている。
・景気の冷え込み、コロナで経営難…上野の大手業者も次々と廃業
・日本政府、パチンコの射幸性を大幅に落とし、「大当たり」の可能性を半分に
・1990年代のパチンコ人口は3000万…2020年には710万人にまで縮小
・主な業者の本社が集まっていた上野でも、およそ30店舗のうち残っているのは三つだけ
という事で、同紙によれば『日本のパチンコ業のおよそ80％を在日韓国人とその子孫が営んでいる』としている。

また同紙によれば、いやしい職業であるとして日本人が避けてきたパチンコを、日本の敗戦後にまともな職に就けなかった在日韓国人たちは生きていくために選んだからだ、と主張している。

確かにそれは正論だ。昔は韓国(朝鮮)人と判れば、たとえ東大を卒業していてもまともな企業では採用されたかった。結局しかたなくパチンコ業界に入ったという話は結構聞いている。

しかし彼らはそれだけでは無かった。悪辣な方法でマスコミに進出していたのだ。これは弱みを握られたテレビ局がその代償として韓国系の社員を増やした事で、その年代が今まさに役員や上級管理職に居座り、これが今のマスコミの凋落に一役買っているのも周知の事実だ。

だからぁ、パチンコ業界に閉じ込めておけば良かったのにぃ！

さて、このようなパチンコの凋落により溢れた韓国系が、他に進出するというのは懸念すべき状況だ。
ではどうするか。

先ずは在日韓国・朝鮮人の強制帰還だ。

次に帰化した日本国籍の剥奪で、これは韓国では徴兵義務を果たしていない国民の韓国籍離脱を許していないから二重国籍となっている。そして日本は二重国籍を認めていないから日本国籍の剥奪は当然なのだった。

とは言え、政財界も韓国系とベッタリで、自民党、いや野党も含めてあまりにも密接過ぎる関係だから、解決には政界の大改革が必要となる。

はてさて、これは大ごとだ。

.