中共の一帯一路１０周年で成果は？

中共の主席であるキンペイが進めている世界的な経済・軍事領土拡張事業、陸と海のシルクロード、すなわち「一帯一路」が10周年を迎えた。今後は次の段階に拡大するために10月17日に北京で「一帯一路国際協力首脳フォーラム」を開催予定で、これにはプーチン大統領を始めとして約30か国の首脳が参加するという。

一帯一路は2010年、日本を抜いて世界第二位の経済大国となった中共がその3年後、キンペイが主席に就任してから6カ月後に「米国による平和・Pax Americana」に対抗してぶち上げたもので、それから10年経った今では参加国は152か国となっている。

拡大の原因は、中央アジアやアフリカなど開発途上国に対する大規模インフラ整備を主導した事であり、また多額のチャイナマネーによる投資も原因となっている。

しか～し、これらのチャイナマネーをうっかり導入した国は高金利に耐えられず破綻の危機に追い込まれている。しかも、うっかり港を貸したら借金のかたに乗っ取られで中共の軍港化してしまったなど、殆ど暴力金融のような事をやっている。

そして、今後の一帯一路の方針はと言えば、当然ながら軍事力の拡張であり、前述のおうに借金のかたに港を乗っ取って軍港を拡大したり、東南アジア、中央アジアをはじめ、アフリカ、欧州を鉄道と海路で結び、更には海を越えて中南米までを中共の影響下に置こうというものだ。

まあ、威勢は良いが、現在の中共の状況はバブル崩壊で経済破綻へまっしぐら。加えて高金利で途上国に貸し出したチャイナマネーは、金利を取るどころか国家破綻により借金の踏み倒しが始まる様相を呈している。

そうそう、借金何て払えなければ破産してチャラにすれば良いのだ（笑

米国は来年、大統領選挙の年であり、再度民主党の不正が成功しない限りはトランプ氏の返り咲きとなるであろうし、そうなれば即座に中共は潰される。経済封鎖どころか、ウイルス漏洩の損害賠償として天文学的な賠償金を請求されるだろう。

来年の今頃は、ブログネタに事欠かない、言ってみればネットバブルが再来するのは間違いなさろうだ。

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